こんにちは！
本日は、白石達也のリバティーレジデンツと仮想通貨の過去と未来について取り上げてみます。
読者の皆さんは、白石達也のリバティーレジデンツや仮想通貨に関してどのようなイメージを持たれているでしょうか？
リバティーレジデンツは主に仮想通貨や投資に関連した情報を提供する商材です。
近年仮想通貨に対して興味を持っている方は増えてきていますが、過去に起きた事件などの影響からなかなか手が出せないという方もいらっしゃるでしょう。
そこで今回は、リバティーレジデンツを紹介すると共に仮想通貨の過去と未来についてもご紹介していきたいと思います。
仮想通貨に興味は持っているが、なかなか手が出せないでいるという方はぜひ参考にしてみてください。
目次
リバティーレジデンツとは
リバティーレジデンツは学習サービス「IROAS」の創業者で、情報商材の実業家として知名度のある白石達也が提供しているサービスです。
このサービスは購入すれば誰でも様々なコンテンツを利用でき、主に話題を集めている仮想通貨の専門的知識や仮想通貨投資のやり方などを学習できます。
また、仮想通貨に興味がある人だけではなく、将来海外で自由に暮らしたい人にも最適なプログラムが用意されています。
それでは、リバティーレジデンツの特徴についてご紹介しましょう。
リバティーレジデンツのテーマ
IROASのコンセプトは「自由な学び」としていますが、リバティーレジデンツは自由人という意味があり、コンテンツは「居住の自由」をテーマにしています。
リバティーレジデンツが考える自由人とは、日本に限らず海外でも稼げるノウハウを持っており、豊かな経済力を持ち好きな場所で暮らす人々のようです。
そんな自由を得るために稼ぐ方法として、仮想通貨投資を提案しています。
仮想通貨は非中央集権の通貨であり、インターネットが使えればどの国でも送金や決済など法定通貨と同じく利用することができます。
どこで暮らしても稼ぎやすい新たな投資方法と考えられているのです。
また、リバティーレジデンツでは白石達也が世界を巡った経験を活かし、海外旅行は節約して楽しむためのノウハウや、海外居住する上で必要な知識、語学、ビジネス情報なども紹介しているので、海外旅行や海外居住に興味のある人にも適しているでしょう。
オンラインで仮想通貨の知識を学ぼう
リバティーレジデンツはIROASの会員はもちろん、専用サイトで会員登録をした人もコンテンツを利用できます。
WebページやPDFファイル、ニュースレター、動画などのオンラインコンテンツを通じて学習ができるので、インターネットとパソコンがあればいつ、どこでも自由に閲覧可能です。
仮想通貨は100ページにも及ぶPDFファイルのレポートがあり、そこには仮想通貨の仕組みといった基本知識をはじめ、仮想通貨の投資する意義、保有した仮想通貨を守るための知識、注目の銘柄など専門知識が紹介されています。
初心者には難しいイメージがありますが、分かりやすく仕組みを解説しており、またウォレットへの保管手順なども細かく書かれているのでしっかり理解できるでしょう。
仮想通貨の本質をもっと理解するために、仮想通貨の歴史なども具体的に書かれているので、仮想通貨で稼げる理由を正しく知ることができます。
ニュースレターでも銘柄の紹介など仮想通貨投資をする上で有益な情報を入手できるので、欠かさずチェックすることをおすすめします。
アフィリエイトで稼げる
ただ学んだだけでは稼ぐことはできないので、実践を積み重ねていく必要があります。
リバティーレジデンツは実践の場の一つとして、メルマガやLINE＠を使ったアフィリエイトを提供しています。
ユーザーごとにURLを発行し、他の人にメルマガ登録や友だち登録を促し、条件を達成すればアフィリエイト報酬を得られる仕組みとなっています。
しかし、これらの登録は容易なものではなく、登録につながる集客力が求められるでしょう。
リバティーレジデンツは集客に必要な知識も紹介しているので、学んだことをアフィリエイトで実践できます。
アフィリエイトで稼いだお金の使い方は自由ですが、使うなら仮想通貨投資がおすすめです。
日常生活に関わるお金から投資をしてしまうと、損失を受けた際に生活ができなくなる事態になりかねないので、余剰金からの運用が望ましいと言えます。
いくら優れた教材で投資を学んでも、仮想通貨は乱高下が激しいので絶対に失敗がないとは断言できず、失敗と成功を繰り返し分析することで勝率は上がっていきます。
給料では確保できないと悩む人も、リバティーレジデンツのアフィリエイトから気軽に稼ぎ、仮想通貨投資にチャレンジできるでしょう。
リバティーレジデンツでは「億り人」になるノウハウも紹介しているので、豊かな資産力を身に付けたい方はそちらもチェックしてみてください。
仮想通貨は社会に浸透するのか
世間は仮想通貨ブームと呼ばれていますが、今後社会に浸透していくのか気になるところでしょう。
リバティーレジデンツの白石達也はずばり定着すると断言しています。
本当に仮想通貨は社会に浸透するのか考察してみました。
仮想通貨の認知度と理解度
ダリア・リサーチが行った日本を含た仮想通貨市場が大きい8ヵ国、2万9000人のインターネット利用者に仮想通貨についてアンケートを取ったところ、日本での認知度は2018年5月の時点で83％となかなかの高さです。
その一方、理解度は61％と認知度よりも低くなっており、4割は理解を示していない様子です。
また、全体では約7割が仮想通貨を認知していますが、内容に関しては5割程しか理解していないとあります。
購入意欲に関しては3％と他の国よりも低いのですが、保有率に関しては8ヵ国の中で最も高い11％でした。
日本は仮想通貨の購入にはあまり前向きではありませんが、保有率の高さから仮想通貨投資に興味がある人が多い傾向があるとみられるでしょう。
アナリストでビットコインを支持するニック・コラス氏は、近いうちに仮想通貨がメインストリームで受け入れられる日は近いと考えていますが、ただ一般人の関心は低く、グーグルでの検索数やウォレットの伸びが減っていることを指摘もあり、一般人に理解を説くことが社会への浸透につながると考えられます。
仮想通貨が定着する根拠
白石達也が作成してリバティーレジデンツのコンテンツ内では、仮想通貨が定着する根拠が書かれています。
彼は仮想通貨が一時的な流行り廃りとは考えておらず、インターネットが生活に定着したのと同じく、仮想通貨も定着すると考えているようです。
仮想通貨ブームはITバブルと似ているとあります。
ITバブルとは1997年頃に起きた出来事で、当時IT系の株価が急上昇し、ドットコムがついた企業の株を買い占め、短気売買を行う人が増えたそうです。
その後バブルは崩壊してしまい、価値のないIT企業の多くは倒産に追いやられたとされています。
しかし、グーグルや楽天などをはじめ未来をしっかり見据えているIT企業は生き延び、現在も成長を続けIoT分野も発展してきました。
つまり、一度崩落しても今はなくてはならないものとして定着しており、インターネットは価値があるものと認知されてきたというわけです。
仮想通貨はインターネットを介して利用できる通貨であるため、インターネットの価値が高まる現代に適したお金と言えるでしょう。
インターネットの発展と合わせて仮想通貨も成長していくと考えられることから、将来的に定着するというわけです。
各国のお金の事情
国によってはお金に関する様々な悩みを抱えています。
例えば、アルゼンチン政府は国民銀行口座から直接押収することもあったので、国民は闇レートで通貨交換をして回避していました。
また、中国は古くから外資規制に厳しいため、国民は海外に資金を移す方法として仮想通貨を使っていました。
このように、国が抱えるお金の問題を解消するために、仮想通貨を利用する人が増えたことも、ブームの火付け役となっています。
元々仮想通貨も送金コストを抑えたり、スムーズな決済手段として開発されたりするので、利便性をアピールできれば利用者も増えると予想できます。
ただ、中国ではすでに仮想通貨やICOの規制があり、他の国でも規制の動きがみられるので、完全に普及すると法規制を設けられる可能性はあるでしょう。
色々な要因から社会に浸透する可能性は高いものの、規制ができる可能性を考える、常に最新情報を得ることが仮想通貨投資では重要です。
リバティーレジデンツは最新情報をニュースレターでチェックできるので、定着後も効率よく投資が行えると考えられます。
仮想通貨で起きた重大事件とそのリスク
仮想通貨の取引においては、これまで様々な重大事件も発生してきました。
興味を持ち始めた人の中には、事件の内容について知らない人も多いでしょう。
そこで、仮想通貨で起きた重大事件をご紹介していくとともに、仮想通貨におけるリスクについて解説していきましょう。
仮想通貨に関する重大事件
マウントゴックス事件
名前だけでも聞いたことがある人は多いのではないでしょうか？
マウントゴックスは、日本にあった仮想通貨取引所で創設者はマルク・カルプレスというフランス人でした。
ビットコインの取引の70％がマウントゴックスで行われていたこともあり、世界最大の取引所として有名だったのです。
ですが、2014年にマウントゴックスのサーバーがサイバー攻撃を受けたことでハッキング被害に遭い、ビットコイン約75万BTCと顧客が預けていた現金28億円が消失する事件が起きたのです。
その後、マルク・カルプレスが口座残高の水増し容疑や顧客の資金を着服し逮捕されたことでマウントゴックス事件に関与していたことが明るみになりましたが、本人は否認しているようです。
コインチェック事件
記憶にも新しい日本の仮想通貨取引所・コインチェックで起きた事件です。
コインチェックからNEMが盗まれて580億円もの被害額となり、大きなニュースとなりました。
原因は、セキュリティの甘さだと言います。
表面上ではオフラインのコールドウォレットで管理していると言っていましたが、実際にはオンラインのホットウォレットでNEMを管理していたことが判明したのです。
また、秘密鍵を分散管理するマルチシグに対応するようNEMが働きかけていたにも関わらず、コインチェックは実装していなかった事実もあります。
被害が発生したことで、コインチェックの甘い考えが浮き彫りになり世間の仮想通貨に対する意識にも変化が表れたのではないでしょうか。
仮想通貨によるリスク
上記のように仮想通貨に関するニュースはこのほかにもたくさん発生しています。
不正ログインやハッキングによる被害は多く発生している事実があるので、今までに起きた事件を把握しておくことが大切でしょう。
また、仮想通貨はインターネット上で管理されるため、オフラインによる管理などの対策が重要となります。
取引所によって対策方法には違いがありますが、取引を行うにあたっては管理をどのようにしているのか自分の目で確認し理解することが重要です。
仮想通貨投資は自己責任でもあるので、1ヶ所の取引所に資産を保管しておくのではなく、複数の取引所に分散して保管するなど、自身で行う対策も必要となるでしょう。
このほかにも、仮想通貨は詐欺コインがあったり、値動きが激しいなどのリスクが存在します。
投資金を集めることを目的とする詐欺行為も起きているので、騙されないよう注意することが大切でしょう。
仮想通貨に未来はあるのか
世界中で流行している仮想通貨ですが、2017年には日本でも「仮想通貨元年」と呼ばれるほど、多くの利用者が増えています。
ビットコイン以外にも様々なアルトコインが市場に登場していますが、未来がなければ続けていくことはできません。
そこで、仮想通貨に未来はあるのか、詳しく解説していきましょう。
国内の仮想通貨市場について
2017年春に資金決済法が改正されたことで仮想通貨を決済手段として利用できると法律で定義されました。
環境が整備されていくことで、今後さらに普及が進んでいくと考えられます。
日本の仮想通貨における市場規模に関しては、2017年度は現物が12兆7,140億円、デリバティブ取引が56兆4,325億円となり、合計69兆1,465億円となっています。
日本でも仮想通貨市場に相次いで企業が参入し、ビットコイン決済サービスを行うだけではなく、マイニング事業の開始も発表されています。
日本の大手企業が次々と参入していくことで、仮想通貨に対する不安も少なくなっていくので、今後さらに発展することが予想できるでしょう。
日本は仮想通貨取引を始めやすい環境
全面禁止措置のある中国や規制が行われているアメリカやロシアなどとは違い、日本は仮想通貨に関する規制やICOに関する規制が比較的緩いと言われています。
そのため、日本は仮想通貨の取引を行える恵まれた環境であることがわかります。
2017年には、仮想通貨取引業者は金融庁への届け出が義務付けられましたが、多くの業者が登録を終えています。
今後もさらに増えることが予想されているので、利用者の数も増えていくでしょう。
また、法整備が進んでいくことで取引における透明性が確保され、安心性も高くなるので、仮想通貨に対する興味を持つ人が多くなることも館上げられます。
そのため、日本では仮想通貨の未来は明るいものであると予想できるでしょう。
白石達也が考える仮想通貨の未来
白石達也は、仮想通貨は法定通貨に変わっていくと予想しています。
法定通貨とは、「円」や「ドル」などの各国が定めている通貨のことで、日本であれば日本銀行が発行して管理を行っています。
発行数の上限は定まっていなく、情勢に合わせて発行数を決めて調整しているのです。
現在の日本においては、日本銀行で発行された日本銀行券、造幣局が製造し政府から発行された貨幣だけが法定通貨として認められています。
仮想通貨においては、ハッキングによる事件や詐欺などの様々な問題が発生していることで価格の爆上げを見せる仮想通貨は減ってきていることが現状ですが、白石達也はドットコムバブルと似ていると見解しているのです。
バブルが崩壊した際には、ドットコム企業と呼ばれるアメリカにあるインターネット企業は次々に倒産していきました。
ですが、ソフトバンクや楽天、amazonなどの正当な企業は残留し、進化を続けていったのです。
仮想通貨は、お金として優れた利点があることやインターネットとの親和性が高いことから例えバブルが崩壊したとしても、定着していくことが予想できます。
仮想通貨は上記のように法整備がされたり、発達していくことで市場規模の拡大や投資家の新たな参入などが考えられますが、仮想通貨に対する正しい知識を持った人間のみが生き残れると考えているのです。
価格が上昇するだけではなく、不安定になり下落することも考えられるので、知識を持って取引をしていくことが大切となるでしょう。
知識を持つことで、問題が巻き起こったとしてもすぐに対処できるようになります。
以上のように、日本は仮想通貨の取引を行える恵まれた環境が整っていることがわかります。
ですが、継続的に続けていくためにも正しい知識を持ち合わせていることが大切です。
今後、仮想通貨市場においての変動は大いに考えられるので、急な変化にも対応できるよう、仮想通貨の展開や推移を習得していくことをおすすめします。
まとめ
今回は、白石達也が開発したリバティーレジデンツや仮想通貨における重大事件、さらに仮想通貨の未来についてもご紹介してきました。
仮想通貨は、マウントゴックス事件やコインチェック事件など、様々な事件を引き起こしたことがあるので、リスクについて考える人も多いでしょう。
大切な資金がハッキングによってなくなってしまったり、取引所が倒産するなどのマイナスな面があることで、仮想通貨の取引を躊躇してしまうのです。
ですが、日本においては海外と比較しても規制が緩く仮想通貨の取引を行うにあたっては、環境が十分に整っていると言えます。
白石達也が考えているように、今後世界共通の法定通貨になる可能性も十分に考えられるので、仮想通貨に対する知識を身につけることは将来的に考えてメリットが多いことが考えられます。
そのためには、インターネットや書籍を参考にして独学で勉強することもできますが、正しい知識を身につけるためには難しいこともあるでしょう。
なので、必要な知識を必要なだけ身に付けられる教材を利用することをおすすめします。
白石達也が開発したリバティーレジデンツは、新しい収入スタイルを持つ報酬型のプログラムとなっています。
膨大な資料による教材ではなく、インターネットを通じて学習することができるプログラムとなっているので読んでいるだけでも人生に活用できるでしょう。
また、リバティーレジデンツは仮想通貨での投資を成功させるために有効なポイントを学べる教材でもありますが、お金に関する情報や語学、投資について、海外移住を目指す人へのポイントなど、様々な情報を習得し学べる教材となっています。
仮想通貨の本質を習得できるだけではなく、多くの知識を身に付けることで自由を手に入れることができると教えてくれる教材なので、多いに役立てることができるでしょう。
リスクがあることで仮想通貨の取引を躊躇しているのであれば、正しい知識を身につけてからの取引が大切です。
仮想通貨に関しては、確かにリスクも多くありますが、今後さらなる発展が予想できるので、将来を見越して活用することはおすすめできます。
ですが、その際には「正しい知識」が何よりも大切となるので、白石達也が手掛けるリバティーレジデンツで仮想通貨や投資に対する様々な情報を手に入れてみてはいかがでしょうか？